レーシック眼手術
【ご注意】このページの計算結果・情報は参考値です。正確性・最新性は保証できません。税務・法務・お金・設計・施工・安全などに関わる判断は、公式の資料と専門家の確認のうえ、ご自身の責任で行ってください。免責事項
術式と現在の視力矯正費用から、レーシック等の総額と何年で費用が見合うかを試算します。
レーシック眼手術ツール
計算式と考え方
手術の総額は「術式ごとの標準費用＋見積もりとの差額＋術前検査＋術後の通院」で求めます。レーシック両眼の標準を30万円とし、検査20,000円と術後15,000円を加えると335,000円です。視力回復のための手術費用は医療費控除の対象とされており、10万円を超える部分に所得税率20%と住民税10%を掛けると70,500円が軽減され、実質負担は264,500円になります。現在の矯正費用はコンタクト5,000円とケア用品1,000円の月6,000円に年間のメガネ費用15,000円を加えて年87,000円です。264,500÷87,000で約3.0年、20年では約147万円の差になります。
術式ごとの特徴と費用の目安
| レーシック | 両眼25〜35万円 |
|---|---|
| ICL | 両眼60〜80万円。レンズ代がかかるため高額になる |
| ラセック | 両眼30〜40万円 |
| PRK | 両眼25〜35万円 |
レーシック眼手術の詳しい解説
視力矯正手術の費用が大きく分かれるのは、術式によって使う機器と材料が異なるためです。レーシックは材料費がかからない分、費用は装置の償却と技術料が中心になります。ICLはレンズそのものの費用がかかるため両眼で60万円から80万円という水準になります。どの術式を受けられるかは医療機関の検査で決まるため、費用だけで選べるものではありません。これらの手術は病気の治療ではなく屈折異常の矯正にあたるため、公的医療保険は適用されず全額自己負担です。一方で、視力回復のための手術費用は所得税の医療費控除の対象として扱われるとされており、年間の医療費が10万円を超える部分について所得控除を受けられます。所得税率20%の人であれば住民税と合わせて実質3割程度が戻る計算になり、負担は相応に下がります。取扱いの詳細は状況により異なるため、税務署や税理士に確認したうえで申告してください。費用の比較で見落とされやすいのが時間軸です。コンタクトレンズを月6,000円使っている人が20年使い続ければ144万円になり、手術費用を上回ります。比較する年数は、実際にコンタクトやメガネを使い続ける見込みの年数に合わせて設定します。見積もりは複数の医療機関で取り、検査や術後の通院を含めた総額で比較することが勧められます。
業界・現場での使い方
手術費用の比較
術式ごとの総額と実質負担を確認します。
コンタクトとの比較
現在の矯正費用と比べて何年で見合うかを把握します。
医療費控除の見積もり
控除によりどの程度負担が下がるかを確認します。
よくある間違い・注意点
- 手術費用だけを見て検査費用を忘れる — 適応検査、術前検査、術後の通院と点眼薬が別途かかります。総額で比較してください。
- 医療費控除を申告しない — 視力回復のための手術は控除の対象とされています。所得税率次第で3割程度の負担軽減になります。
関連する規格・法規
- 日本美容医療協会
- 医療広告ガイドライン
※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。
よくある質問（FAQ）
保険は使えますか。
屈折矯正の手術は公的医療保険の対象外で全額自己負担です。民間保険の手術給付金も対象外とする商品が一般的です。
医療費控除の対象になりますか。
視力回復のための手術費用は対象とされています。具体的な取扱いは税務署に確認したうえで申告してください。