電線管占積率 計算ツール｜JIS/内線規程32%基準・厚鋼/薄鋼/PF/CD対応

占積率の計算式

基本式

占積率(%) = (電線1本の断面積 × 本数) / 電線管内断面積 × 100

= (π × (電線外径/2)² × 本数) / (π × (管内径/2)²) × 100

電線管内径は実際の内径を使います。厚鋼電線管G22は外径26.5mm・厚さ2.3mm（JIS C 8305）なので内径は約21.9mmで、呼び「22」とは異なります。電線外径は絶縁被覆の外側までを含む仕上外径（メーカーカタログ値）を使います。

電気工事士試験の頻出計算例

「G22管に2.0mm（外径3.6mm）のIV線を3本収める場合の占積率は？」— 電線断面積合計 3 × π×1.8² = 30.5mm²、管内断面積 π×10.95² = 376.7mm²、占積率 30.5/376.7 = 8.1%で32%以内。電気工事士1種・2種筆記試験、認定電気工事従事者試験で頻出です。

占積率の基準（内線規程）

内線規程（JEAC 8001）の金属管配線では、電線の被覆を含む断面積の総和を管の内断面積の32%以下とする考え方が一般に使われ、管の屈曲が少なく電線の引き入れ・引き替えが容易な場合は48%以下まで認められています。同じ太さの電線を収める場合は、内線規程の表（電線の太さと本数ごとの管の太さ）で選ぶこともできます。

「1本53%・2本31%・3本以上40%」は米国の電気規程（NEC）の基準で、日本の内線規程の値ではありません。最終的な判断は最新の内線規程で確認してください。

電線管の種類

金属製電線管

可とう（フレキシブル）電線管

PF管は難燃性で露出配管・隠蔽配管の両方に使えますが、CD管はコンクリート埋設専用で露出使用は電気設備技術基準違反。PF管の代替可否は事前に確認してください。

電線外径一覧（IV）

占積率は絶縁被覆を含む仕上外径で計算します。下はメーカーカタログ（600Vビニル絶縁電線 IV）の仕上外径の例で、製品によって多少異なります。HIV・EM-IEなどは製品のカタログ値を使ってください。

電線管サイズ別 収納本数早見（IV線・32%基準）

厚鋼電線管の内径（外径−2×厚さ）とIV電線の仕上外径で、占積率32%以下に収まる本数を計算した目安です。将来の増設や引き替えを考えるなら余裕を残します。

入線のしやすさと管長・曲げ

占積率が32%以内でも、配管が長い、または曲げが多いと入線が難しくなり、被覆を傷める原因になります。途中にプルボックス（接続箱）を設けて配管を分割すると入線作業性が確保できます。屈曲の箇所数・屈曲半径などの施工条件は内線規程と電技解釈で確認してください。

業界・現場での使い方

32%基準の根拠

「なぜ32%なのか」は、電気工事の現場実務上重要な問いです。内線規程が32%基準を採用する背景には以下の理由があります。

1. 入線作業の物理的制約 — 電線を管内に引き込む際、断面積の1/3程度が実務上の入線可能限度。それ以上詰めると入線工具（呼び線・入線ワイヤー）が使えず、被覆損傷リスクが急上昇します。
2. 発熱による電流減少（許容電流の低減） — 同一管内に多数の電線を収めると放熱が悪くなるため、電技解釈・内線規程では収める電線の本数に応じて許容電流を減らす電流減少係数を定めています（占積率とは別に確認が必要）。
3. 電線交換・追加工事の余地 — 将来の改修時に電線を引き替え・追加できる余地を残すためです。
4. 絶縁被覆保護 — 密着収納すると振動・熱膨張で被覆が擦れて損傷しやすくなり、絶縁不良・地絡事故につながります。適度な空隙が絶縁維持に必要です。

PF管・CD管の収納本数早見（IV線・32%基準）

PF管・CD管は呼び径がおおむね内径を表します（例：未来工業 MFS-16 は近似内径16mm）。実際の内径は製品で異なるため、メーカーのカタログ値で確かめてください。波付管は引き入れ時の摩擦が大きいため、入線剤を使うのが一般的です。

よくある間違い・注意点

• 呼び径と内径の混同 — 厚鋼電線管G22の内径は約21.9mm、G28は約28.3mm（JIS C 8305の外径・厚さから）。薄鋼電線管（C）・ねじなし電線管（E）は呼びと外径の関係が違うため、管の種別ごとに実寸法で計算してください。
• 米国NECの本数別基準と混同 — 「1本53%・2本31%」は米国NECの値で、日本の内線規程は32%（屈曲が少なく引き入れが容易なら48%）です。
• 電線サイズを断面積で誤解 — 5.5sqは「電線導体の断面積」で、IV電線の絶縁被覆を含む外径は約5.0mm。占積率計算は必ず外径ベースで行ってください。導体断面積で計算すると占積率が実際の半分以下になり過小評価します。
• PF管とCD管の混同 — 見た目は似ていますが、CD管はコンクリート埋設専用で露出・隠蔽配管に使えません。CD管を露出使用すると電気設備技術基準違反となり、電気工作物設置届でも指摘対象になります。
• 入線困難を無視 — 占積率が32%以下でも、長距離配管（20m超）や曲がりが多いルート（90°曲がり4か所以上）では入線が困難。必要ならプルボックスを設置します。
• ケーブル配線とIV配線の混同 — VVFケーブル・CVTケーブルの電線管収納は、単芯IV電線とは別基準。ケーブルの外径は各芯の外径×√本数ではなく、シース含む実測値。カタログ外径を必ず参照。
• 湿気・屋外環境の割り増し無視 — 屋外配管・防水配管では、電線に厚めのシース（EM-CE等）を使うため、同じsqでも外径が大きくなります。屋外設備は屋内より1サイズ余裕を持たせるのが実務推奨。

関連する規格・法令

• 電気設備技術基準（電技） ― 経済産業省令。電気工作物の技術基準の骨格。金属管工事は第4章第159条〜。
• 電気設備技術基準の解釈（電技解釈） ― 電技を具体的に解釈した規程。金属管工事の詳細施工方法を規定。
• 内線規程 JEAC 8001 ― 日本電気協会。占積率32%基準の根拠。電気工事の実務標準規程。
• JIS C 8305 ― 鋼製電線管（厚鋼電線管G/薄鋼電線管E/ねじなし電線管C）の寸法・材料規格。
• JIS C 8411 ― 合成樹脂製可とう電線管（PF管・CD管）の規格。
• JIS C 3307 ― 600V ビニル絶縁電線（IV電線）の規格。
• JIS C 3317 ― 600V 二種ビニル絶縁電線（HIV電線）の規格。
• JIS C 3612 ― エコ電線（EM-IE・EM-CE）の規格。ハロゲンフリー低煙タイプ。
• 電気事業法 ― 一般用電気工作物・自家用電気工作物の工事は電気工事士資格が必要。

参考文献・公的資料

電線管占積率、電気工事の設計・施工基準についてより詳しい情報は、以下の公的機関・学会の資料を参照してください。

• 経済産業省 電気設備技術基準（電技） ― 電気工作物の技術基準の官報公示。金属管工事の法的根拠。
• 一般社団法人 日本電気協会 ― 内線規程JEAC 8001の発行元。電気工事実務の総本山。
• 日本産業標準調査会（JISC） ― JIS C 8305（鋼製電線管）・JIS C 8411（PF/CD管）の公式索引・閲覧。
• 一般社団法人 日本電設工業協会（JECA） ― 電気工事業界の団体。技術基準、標準工数、電気工事士研修。
• 日本電線工業会 ― 電線工業会規格（JCS）。IV/HIV/EM電線の外径標準。
• 一般財団法人 電気技術者試験センター ― 電気工事士・電気主任技術者試験の実施機関。過去問・出題基準。
• 一般社団法人 日本電気技術規格委員会（JESC） ― 電気技術規程・規格の総合窓口。電気設備学会規程等。
• 経済産業省 電気工事士制度 ― 電気工事士法・電気事業法の詳細解説。有資格者による施工の義務。
• 日本規格協会 JIS規格閲覧 ― JIS規格の公式閲覧・購入サイト。
• 一般社団法人 電気学会 ― 電気工学の学術団体。電気設備・配線設計の学術的根拠を提供。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール