電線サイズ選定 計算ツール｜負荷電流→sq自動判定と内線規程解説

計算式と前提条件

負荷電流の基本式

単相: I = P / (V × cosφ)

三相: I = P / (√3 × V × cosφ)

負荷電力P[W]を電源電圧V[V]と力率cosφで除して負荷電流I[A]を算出します。三相3線式では同じ電力・同じ線間電圧なら電流は単相の1/√3（約58%）になります。単相3線100/200Vは200Vの平衡負荷として計算しています。

本ツールの選定手順

①ブレーカ定格 ≧ I × 1.25 → ②電線の許容電流(146-2表の値 × 電流減少係数) ≧ ブレーカ定格

電線はIV（600Vビニル絶縁電線）・周囲温度30℃以下の許容電流（電技解釈第146条 146-2表）に、電線管に収めるときの電流減少係数（146-4表）を掛けた値で選びます。電線はそれを保護するブレーカの定格電流以上の許容電流が必要なため（第149条）、ブレーカを先に決めてから電線を選んでいます。1.25倍は、電動機等の定格電流の合計が50A以下の幹線に電技解釈第148条が求める係数と同じ余裕です（50A超は1.1倍）。HIV・CVや周囲温度が30℃を超える場合、電動機の始動電流、電圧降下は反映していないため、実際の選定では個別に確認してください。

力率の実務値

ヒーター等の純抵抗負荷はcosφ=1.0、モータ負荷は定格銘板の力率を使います。力率0.7と1.0では電流が約43%違い、電線サイズが1〜2ランク変わることがあります。

単相200V/三相200V 電線サイズ早見表(IV・電線管3本以下、cosφ=0.9)

上の計算機と同じ手順（ブレーカ ≧ I×1.25、IVの許容電流×0.70 ≧ ブレーカ定格）で求めた値です。

ブレーカの定格が段階的なため、たとえば単相200V・3kW（I×1.25=20.8A）では30Aのブレーカになり、電線も30Aを保護できる5.5sqになります。20Aのブレーカで保護できる負荷なら電線は2sqで足ります。これより大きい負荷や、HIV・CV・ケーブル配線は許容電流表と電圧降下で個別に選定してください。

IV/HIV/CV 許容電流表(周囲温度30℃以下・電流減少係数を掛ける前)

電技解釈第146条の146-2表（より線・軟銅線）の値に、146-3表の許容電流補正係数を掛けた値です。補正係数は周囲温度30℃以下で、IV（ビニル）√(60−30)/30=1.00、HIV（耐熱ビニル）√(75−30)/30≒1.22、CV（架橋ポリエチレン）√(90−30)/30≒1.41。小数点以下は切り捨てています。

ケーブルの布設方法（ケーブルラック・地中・多条敷設など）ごとの許容電流は内線規程やメーカー資料の表で確認してください。上の値は絶縁電線の基本値で、電線管に収めるときは次の電流減少係数を、周囲温度が30℃を超えるときは補正係数の式に実際の温度を入れて掛けます。

電流減少係数(同一管内の電線数)

絶縁電線を合成樹脂管・金属管・金属可とう電線管・金属線ぴに収めると相互加熱で許容電流が下がります。電技解釈第146条 146-4表の係数です。

周囲温度が30℃を超える場所では、146-3表の補正係数を実温度で計算します。IVは40℃で√(60−40)/30≒0.82、50℃で√(60−50)/30≒0.58、60℃では0（使用不可）です。HIVは40℃で√(75−40)/30≒1.08、CVは40℃で√(90−40)/30≒1.29（いずれも30℃以下の値からの比ではなく、146-2表の値に掛ける係数）。

電圧降下と長距離配線

電線サイズは許容電流だけでなく電圧降下でも制約を受けます。内線規程では、低圧配線の電圧降下は幹線・分岐回路それぞれ標準電圧の2%以下を原則とし、こう長が60mを超える場合は幹線と分岐回路の合計で緩和した値を示しています。

単相2線: e = 35.6 × L × I ÷ (1000 × A)

三相3線: e = 30.8 × L × I ÷ (1000 × A)

ここでeは電圧降下[V]、Lはこう長[m]、Iは電流[A]、Aは断面積[mm²]。許容電流では足りていても、配線が長いと電圧降下で太い電線が必要になります。詳細は電圧降下計算ツールを活用してください。

導体材質・被覆材料の選定

電線の性能は導体材質と絶縁被覆で大きく変わります。用途・環境に応じた選択が必要です。

業界・場面別使い方

EV充電・太陽光配線の電流の目安

定格出力と電圧から求めた電流です（力率1.0）。電線・ブレーカは上の計算機に敷設方法を入れて確かめ、機器メーカーの施工要領を優先してください。

急速充電器は受電設備・変圧器の容量が別途必要になることが多く、電気主任技術者・電力会社との協議が前提です。

よくある間違い・注意点

• 力率を1.0で計算 — モータ負荷の力率を無視すると電流を過小評価し、電線・ブレーカが不足します。定格銘板の力率・定格電流を確認しましょう。
• ブレーカより細い電線を使う — 電線の許容電流はそれを保護する過電流遮断器の定格電流以上が原則です（電技解釈第149条）。ブレーカを大きくしたら電線も見直します。
• 電線管の電流減少係数の無視 — 同一管内に3本以下でも0.70、5〜6本で0.56を掛けます（146-4表）。空気中と同じ許容電流で選ぶと発熱します。
• 周囲温度補正の見落とし — IVは周囲50℃で許容電流が約0.58倍、60℃では使えません（146-3表）。高温の場所は耐熱性の高い電線を選び、実温度で補正します。
• 電圧降下だけ・許容電流だけで判定 — 短距離では許容電流、長距離では電圧降下で決まることが多く、両方を満たす太さを選びます。
• 始動電流を無視 — モータの始動電流は定格の数倍になり、ブレーカが不要動作することがあります。電動機用の遮断器・始動方式を検討します。
• 接地線の太さを確認しない — 接地線の最小太さは接地工事の種類（電技解釈第17条）と、内線規程の過電流遮断器の定格に応じた表で決まります。

関連する規格・法令

• 電気設備に関する技術基準を定める省令 第57条・電気設備の技術基準の解釈 第146条〜第149条 ― 低圧電線の許容電流(146-2表〜146-4表)、幹線・分岐回路の施設。経済産業省。
• 内線規程JEAC 8001 ― 日本電気協会が発行する需要場所の電気設備の設計・施工の民間規程。電圧降下・接地線の太さ・電線管の太さなど。
• 電気事業法 第39条・第43条 ― 事業用電気工作物の技術基準適合維持、電気主任技術者の選任。
• 電気工事士法 ― 一般用電気工作物の工事は第一種・第二種電気工事士、自家用電気工作物（最大電力500kW未満）の工事は第一種電気工事士（簡易電気工事は認定電気工事従事者も可）。
• JIS C 3307 ― 600Vビニル絶縁電線(IV)。
• JIS C 3317 ― 600V二種ビニル絶縁電線(HIV)。
• JIS C 3605 ― 600Vポリエチレンケーブル（600V CVなど）。
• JIS C 3606 ― 高圧架橋ポリエチレンケーブル。
• IEC 60364 ― 低圧電気設備の国際規格。

参考文献・公的資料

設計・施工判断は最新の一次資料に基づく必要があります。以下は電気工事士・電気主任技術者・設備設計者が日常参照する公的機関・学会のリンクです。

• 経済産業省 電気設備の技術基準 ― 電技本文・解釈の最新版、告示改正の一次資料。
• 一般社団法人 日本電気協会 ― 内線規程JEAC 8001・高圧受電設備規程等の発行元。
• 電気設備学会 ― 電気設備の設計・施工・保守に関する学会規格・技術指針。
• 電気学会(IEEJ) ― JEC規格の発行、電気工学分野の学術情報。
• 日本産業標準調査会(JISC) ― JIS C 3307/3317/3605等の公式検索。
• 経済産業省 電気工事士制度 ― 電気工事士法の制度概要と資格要件。
• 一般財団法人 日本電気技術者協会 ― 電気主任技術者向け技術情報・研修。
• 日本電線工業会 ― 電線・ケーブル品種別データシート、許容電流表の実務資料。
• 日本電機工業会(JEMA) ― 配電盤・遮断器の規格・技術資料。
• 国際電気標準会議(IEC) ― IEC 60364等の低圧電気設備国際規格の原本。

よくある質問（FAQ）

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